
特異的腰痛と非特異的腰痛

腰痛は、医師の診察および画像の検査(X 線やMRI など)で腰痛の原因が特定できる特異的腰痛と、厳密な原因が特定できない非特異的腰痛に分けられます¹⁾。
一般に、特異的腰痛は約15%、非特異的腰痛は約85%の割合²⁾とされており、これは多くの症状が、画像所見だけでは捉えきれないことを示唆しています(図1)。

図1 特異的腰痛と非特異的腰痛の割合
1)より画像引用
一方、腰痛診療ガイドライン改訂第2版では、腰痛の75%が診断可能で、診断不明の非特異的腰痛は22%に過ぎなかった³⁾⁴⁾とも報告されています。
これは、これまでの報告とは真逆の割合を示しています。
しかし、腰痛診療ガイドライン改訂第2版の報告では、これまで非特異的腰痛として扱われてきた椎間関節性腰痛、筋・筋膜性腰痛、椎間板性腰痛、仙腸関節性腰痛にも診断がつけられている点がこれまでとは異なります。
つまり、調査によって特異的腰痛と非特異的腰痛の定義が曖昧になっており、腰痛の原因別割合はエビデンスが不明瞭なのが現状です。
エビデンスが不明瞭な理由としては、画像所見と臨床所見が必ずしも一致しないことも影響しているかもしれません。
MRI画像で椎間板の膨隆や突出を認めたり(腰椎椎間板ヘルニア)、脊柱管の狭窄がある(脊柱管狭窄症)からといって症状が必ずしも存在するわけではありません。
むしろご高齢の方であれば、画像上の問題はあっても疾患の特異的な症状がないことも珍しくありません。
これらを踏まえて、医学的所見から病名がつく特異的腰痛の診断基準から整理していきます。
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