徒手療法や運動療法によるアプローチの前に炎症所見がないかや、その程度をしっかり評価しておくことはリスク管理の面からもとても大切です。
例えば、膝関節疾患で膝蓋下脂肪体に圧痛があり滑走性も低下しているからといって即座にマッサージなどの徒手的な操作にうつるのは危険です。
炎症を伴う場合には、アプローチによって疼痛を増強させるリスクを考慮しておく必要があります。
炎症の５兆候としては、発赤、熱感、腫脹、疼痛、機能障害が一般に知られています。
今回の記事では、実際の臨床で、炎症所見をもとに適切運動負荷量を考えるための基礎知識や概念についてご紹介します。
炎症所見のチェックポイントと疼痛の発生要因
臨床で、炎症所見をみる時のチェックポイントを以下に挙げます。
[st-mybox title="" fontawesome="" color="#757575" bordercolor="#ccc" bgcolor="#ffffff" borderwidth="2" borderradius="2" titleweight="bold" fontsize="" myclass="st-mybox-class" margin="25px 0 25px 0"]【炎症所見のチェックポイント】
・安静時痛や夜間痛の有無
・刺激に対する持続した疼痛の有無
・触診による腫脹および熱感の左右差
また、以下のような疼痛の発生要因を鑑別しましょう。
[st-mybox title="" fontawesome="" color="#757575" bordercolor="#ccc" bgcolor="#ffffff" borderwidth="2" borderradius="2" titleweight="bold" fontsize="" myclass="st-mybox-class" margin="25px 0 25px 0"]【疼痛の発生要因】¹⁾
・化学的ストレスによる疼痛（炎症性）
・メカニカルストレスによる疼痛（拘縮性）
・炎症とメカニカルストレスの混合性
炎症性疼痛
炎症性の疼痛は、いわゆる鈍痛と言われる「鈍い痛み」や「後に残る痛み」を自覚症状として訴える場合が多いです。また、疼痛範囲は特定の部位というよりは「膝の周り全体」といった広範囲で表されます。
炎症がある場合は運動療法の適応は低いとされており、患部保護や安静が必要です。
実際の臨床でも特に夜間痛のあるようなケースでは、疼痛組織が関与する関節運動をすると疼痛が増悪してしまう場合があります。
炎症性疼痛では患部の積極的な運動は控え、ポジショニングや生活指導に着目すると良いでしょう。
拘縮性疼痛
拘縮性の疼痛は、制限因子となる組織の伸長性や滑走性、関節のモビリティ、静的・動的アライメントの改善などによって疼痛が減弱したり消失することが多くみられます。
安静時痛や夜間痛はなく、動作時痛に限局するのが特徴です。
疼痛を引き起こしているメカニカルストレスを抽出し、セラピストによる徒手介入や運動療法によって改善を図ることができます。
混合性疼痛
炎症とメカニカルストレスによる疼痛が混在（混合性）しているケースも少なくありません。
関節への適切な負荷刺激量の調整や他関節へのアプローチが大切になります。
疼痛がどの要因によるのかを評価の中から判断し、適切なアプローチ方法や運動負荷量を設定することが大事です。
疼痛組織に対する適切な負荷量の考え方
2021年に発刊された「軟部組織損傷・障害の病態とリハビリテーション」の中で、運動期リハビリテーションにおける新たなコンセプト「load vs. capacityモデル」が提唱されました（下記書籍）。
load vs. capacityモデルとは、運動器疾患の発生は、組織にかかった負荷と組織の負荷耐用能のインバランスが原因とする概念²⁾です。
これは
「これ以上の強さで刺激したら余計に痛めるかな？」
「これくらいの運動強度なら耐えられるかな？」
といった適切な刺激量を判断する時にセラピストや治療家が経験をもとに常日頃考えていることだと思います。
特に炎症性疼痛や混合性疼痛では、疼痛の増悪を防ぎつつ症状の早期改善に向かわせるためにも、上述の知識をもとに、組織にかかる負荷と負荷耐用能のバランスを意識できると良いでしょう。
いかがでしょうか？
痛みに対して適切な負荷量でリハビリを行うための一参考となりましたら幸いです。
今回の内容に関してnoteのご紹介
今回の内容はforPTの限定note『膝関節痛の理学療法①ー半月板由来の疼痛に対する評価とアプローチー』より一部内容を抜粋しています。
内容の半分以上を無料で公開しているのでぜひ読んでみてください。
参考・引用文献
１）林典雄：肩関節拘縮の評価と運動療法．株式会社運動と医学の出版社，2013．
２）熊井司，他；軟部組織損傷・障害の病態とリハビリテーション 組織特性に基づくアプローチ法の構築．株式会社メディカルビュー社，2021．
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